歯科医院でできる基本的な節税対策を紹介。
歯科医院で実践できる基本的な節税対策は大きく２つに分けることができます。
① コストを増やして利益を減らす
② 税制を活用する
今回は①の方法についてよく利用される項目と注意事項についてピックアップします。
広告宣伝や設備投資を行うことでコストを増やし、所得税の計算の基礎となる利益（所得）を減らすことができます。
コストを増やすと言っても闇雲にお金を使えば良いというわけではありません。
目の前の節税を意識しすぎるあまり将来の資金繰りを悪化させてしまっては本末転倒です。
増やすべきコストは「売上の増加に繋がるかどうか」で見極めることが大切です。
主な方法としては次のようなものがあります。
・広告宣伝を行う
→ HPやネット・新聞広告、チラシやノベルティの制作などが考えられます。
院の特徴やターゲットに合わせた方法で広告を行うことで来院数増加による売上増の効果も見込めます。
効果的な広告宣伝を行うためにはターゲット層の年齢や生活習慣に合わせた媒体の選択が重要です。
例えば、20～30代の若い世代ならSNSを利用する時間が長いのでネット広告やSNS活動が効果的です。
・３０万円未満の物品を購入する
→ ３０万円未満であれば購入した年の経費として一括計上することができます。
院に必要なものを購入して院内設備を充実させることで来院数増加を目指すことができます。
レジや予約設備などをIT化するような物品（タブレット端末やAIスピーカーの導入）を購入することで院内業務を効率化することもできます。
・従業員/スタッフの給与を増やす、賞与を支給する
→ 利益をスタッフに還元することができます。
給与のベースアップや賞与の支給はスタッフのモチベーションに直結し、接客の質向上を目指せます。
院長はもちろんですが、スタッフの接客は患者様の満足度に大きく影響します。
スタッフのモチベーションを維持・向上させることでリピーターの獲得に効果が見込めます。
コストを増やして節税はしつつ、売上も伸ばしていくことが理想です。
節税を考えた時には経費の使い方について検討してみてはいかがでしょうか。
